2010年度 総合科学教育部 地域科学専攻(博士前期課程) 博士前期課程 地域創生分野 — [選択] 1年(後期), 2年(後期)

2010年度 総合科学教育部 地域科学専攻(博士前期課程) 博士前期課程 基盤科学分野(文系) — [選択] 1年(後期), 2年(後期)

総合政策特論演習

教授・内藤 徹

2単位

目的

政策分析のための強力な武器である計量経済学による現実分析の実践力を身に付ける.

概要

経済学を用いた現実経済とそれに対応する政策の分析を受講者に実際におこなってもらう.そのための文献上,手法上のサポートを教員が行い,分析結果の報告と相互評価を参加者がおこなう.具体的には,計量経済学を主とする現実の統計データによる各種数量分析の具体的な手続きをテキストの輪読を通じて紹介し,その実践を受講者におこなってもらう(テーマは受講者各自が選択).受講者の実証分析結果の報告に対しても改善のための指導をおこなう.

キーワード

計量経済学,統計学,実証分析

先行科目

総合政策特論

関連科目

総合政策特論

注意

一定レベルの計量経済学・統計学を習得していることを前提とする.この前提を満たさない学生が当演習を受講しても意味を持たないであろう.

目標

1.計量経済学による現実分析の実践を通じて分析のための力を向上させ,独力で数量的な経済分析がおこなえるようになること

計画

1.応用計量経済学による分析例Ⅰ-投資関数-
2.応用計量経済学による分析例Ⅱ-生産関数-
3.応用計量経済学による分析例Ⅲ-消費者需要関数-
4.応用計量経済学による分析例Ⅳ-労働供給分析-
5.応用計量経済学による分析例ⅴ-離散選択モデルの応用-
6.応用計量経済学による分析例Ⅵ-マクロ消費関数-
7.応用計量経済学による分析例Ⅶ-貨幣需要関数-
8.応用計量経済学による分析例Ⅷ-輸出入関数・為替レート関数-
9.受講者の実証分析結果の報告Ⅰ
10.受講者の実証分析結果の報告Ⅱ
11.受講者の実証分析結果の報告Ⅲ
12.受講者の実証分析結果の報告Ⅳ
13.受講者の実証分析結果の報告ⅴ
14.受講者の実証分析結果の報告Ⅵ
15.受講者の実証分析結果の報告Ⅶ
16.受講者の実証分析結果の報告Ⅷ

評価

出席および発表(実証分析報告を含む)の完成度と討論中の発言により成績判定をおこなう.その判定結果が合格水準に達していれば単位認定をおこなう.

再評価

基本的に実施しない.

教科書

多賀出版 数量経済分析シリーズ 『応用計量経済学Ⅰ』『応用計量経済学Ⅱ』『応用計量経済学Ⅲ』

連絡先

内藤(naito@kyudai(no-spam).jp)
眞弓(1316, 088-656-7175, mayumi@ias.tokushima-u.ac(no-spam).jp)

備考

学部レベルのミクロ経済学・マクロ経済学の理解は前提条件として必要としている授業です.