2011年度 総合科学教育部 地域科学専攻 博士前期課程 地域創生分野 — [必修] 1年(通年), 2年(通年)

2011年度 総合科学教育部 地域科学専攻 博士前期課程 環境共生分野 — [必修] 1年(通年), 2年(通年)

2011年度 総合科学教育部 地域科学専攻 博士前期課程 基盤科学分野(文系) — [必修] 1年(通年), 2年(通年)

2011年度 総合科学教育部 地域科学専攻 博士前期課程 基盤科学分野(理系) — [必修] 1年(通年), 2年(通年)

地域科学特別演習Ⅰ

准教授・豊田 哲也

8単位

目的

経済地理学的視点にもとづき,地域の空間構造や社会経済問題について,実証的な調査・分析をおこない,報告書や研究論文を作成する能力を養成する.受講者はさまざまな地域的課題への知識や関心を深め,問題の所在を明らかにした上で,テーマにふさわしい対象地域と研究手法を選択する.文献調査,統計解析,地図解析,現地調査,インタビュー,アンケート調査などを通じ,データの収集と分析をおこなうプロセスを重視し,各段階に応じて討議と助言をおこなう.また,研究成果は学会での発表だけにとどまらず,地域社会へ還元できるよう指導する.

概要

空間情報を用いた経済地理学的分析の応用と総合

キーワード

地域科学,都市経済学,地理学,地理情報システム,都市計画

先行科目

空間情報特論B

注意

空間情報特論B(豊田)を受講していること,Excelの基本操作ができることが前提である.社会統計学やGISについて基礎的知識や技能を有することが望ましい.取り上げる研究テーマは,人口構造と移動パターン,産業の立地展開,土地利用と地価変動,地域経済と所得形成などから,受講者が主体的に選択することが望まれる.

目標

1.地域の空間構造や社会経済問題について実証的な調査・分析をおこない,研究成果をまとめるとともに,政策的課題についても検証・提案しうる能力を養う.

計画

1.研究テーマ・課題の設定は地域の社会・経済問題をふまえたものであることが望ましい.
2.当該テーマに関連した既往研究とその成果について十分な検討をおこなうことが必要である.
3.解明しようとするテーマにふさわしい対象地域が選択されなければならない.
4.具体的なデータとその分析に裏付けられた検証過程が決定的に重要である.
5.理論的な推論と実証的な分析は相互に整合的かつ補完的な関係にあることが期待される.
6.検証は単一のデータソースによらずつねに多面的なアプローチに基づくべきである.
7.データを地図やグラフでわかりやすく提示・表現するよう工夫をこらす必要がある.
8.論文の構成や文章表現には明確な論理性が備わっていなければならない.
9.単なる現象の記述にとどまらず政策形成に寄与しうるような指向性が望まれる.
10.学会はもちろん地域社会に対しても研究成果の還元に努めるべきである.

評価

授業は演習形式で行い,受講学生には研究の進行状況に応じて報告・発表を課す.授業への取組姿勢や質疑内容,発表内容,レポート・論文等により評価をおこなう.

再評価

なし.

参考資料

参考となる資料は研究の段階に応じて紹介する.

連絡先

豊田(088-656-7154, toyoda@ias.tokushima-u.ac(no-spam).jp)
オフィスアワー: 随時相談に応じる.Eメールアドレスで問い合わせれば相談時間を連絡する.